漠然と「赤ちゃんが欲しい」という希望があっても、いつから不妊治療を始めて良いのか悩んでいる方も多いでしょう。そもそも不妊症とはどのような状態を指すのか、そして、不妊治療を始めるタイミングについて解説していきます。
日本産科婦人科学会では、妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交しているのにもかかわらず1年以上妊娠しない状況を「不妊」としています。自然に妊娠しないで1年以上経った時は、不妊症を疑ってみても良いかもしれません。
また、妊娠しにくいことが予め分かっている時も、不妊症を疑ってみることができます。例えば女性側に以下のような状態が見られる場合は、不妊症である可能性があります。
不妊症かもしれない状態
●排卵がない、あるいは不規則
●子宮内膜症がある
●骨盤腹膜炎にかかったことがある
妊娠は一人ではできませんよね。また、不妊治療には少なからぬ精神的・身体的痛みを伴うため、夫婦で話し合い、お互いの気持ちが整った状態で不妊治療を始めるのがよいでしょう
どのタイミングで不妊治療を開始しようか迷った時は、次のタイミングをおすすめします。
おすすめの不妊治療開始タイミング
●不妊治療を開始したいと思った時
●1年以上、自然妊娠しない時
●結婚後すぐ
●妊娠しにくいということが判明した時
不妊治療を始めるベストタイミングは、「不妊治療を始めたい」と夫婦二人の意見がまとまった時です。妊娠しやすい日に性行為をするタイミング法であれ、人工授精・体外受精であれ、個人差はあるものの心身の負担が生じることを理解した上で、不妊治療を開始していきましょう。
また、不妊治療を始めてすぐに妊娠できるとは限らないため、長期戦になることも想定しておかなくてはいけません。夫婦二人が「苦労があっても不妊治療をしたい」という気持ちになれた時なら、トラブルが起こっても乗り越えやすくなるでしょう。
「不妊治療を始めたいけれど、今すぐというのはちょっと…」という方には、避妊しないで1年以上妊娠しなかった時に不妊治療を開始することをおすすめします。どうしようかと迷っている場合でも、1年以上妊娠しないことで「不妊症」と判断できるため、不妊治療を開始しようと思い切れるのではないでしょうか。
子どもをできるだけ早く育てたいと夫婦で考えている場合は、結婚後すぐに不妊治療を始めるのもおすすめです。男女ともに高齢になるほど妊娠率は低下するため、とりわけ早く結婚した場合でないのなら、できるだけ早いタイミングで不妊治療を始めるほうが良いでしょう。
また、女性の不妊治療では、排卵誘発剤などの薬物を使用することがあります。吐き気やめまいといった副作用が生じることもあるため、体力がある若いうちのほうが治療に取り組みやすいかもしれません。
子宮内膜症や骨盤腹膜炎などの不妊の原因となる疾病にかかった時も、不妊治療を開始するタイミングとなります。通常よりも妊娠しにくいということは、不妊治療も長引くことが予想されるため、早めに治療を開始するほうが良いかもしれません。
もちろん、疾病の治療を優先させますが、医師が「妊娠しても大丈夫」と判断してすぐに不妊治療を開始するなら、少しでも早く子どもを持つことができるでしょう。
不妊治療をしていてもなかなか妊娠にいたらない場合もあります。治療を続けることは身体的・精神的または経済的にも容易なことではありません。今回は「だめだったけど、次は妊娠するかもしれない」と思うとなかなか治療をやめる決心をするのは難しいことだと思います。
止めるタイミングは、ご夫婦の納得いくタイミングが一番ですが、あらかじめどういう状態になったらやめる、もしくは続けるかどうかを検討するなど、立ち止まって考える機会を設けるようにしましょう。
「1年間だけ不妊治療を続ける」「妻が45歳になったら治療を止める」という風に、不妊治療の年数や夫婦の年齢で一度立ち止まるのはいかがでしょうか。
不妊治療には体力が必要です。また、長期間にわたって目標にひた走る持続力も必要です。早めに不妊治療を開始するのだとしても、治療を終了する年数や年齢を定めておくほうが、気力を維持しやすくなるでしょう。
「1年間だけ不妊治療を続ける」「妻が45歳になったら治療を止める」という風に、不妊治療の年数や夫婦の年齢で一度立ち止まるのはいかがでしょうか。
不妊治療には体力が必要です。また、長期間にわたって目標にひた走る持続力も必要です。早めに不妊治療を開始するのだとしても、治療を終了する年数や年齢を定めておくほうが、気力を維持しやすくなるでしょう。
夫婦の合計所得が730万円までの場合は、国の不妊治療助成金を受給することができます。しかし、無制限で助成金を受けられるわけではないため、支給範囲の終了を不妊治療終了の目安にしてみてはいかがでしょうか。
参考：厚生労働省「不妊に悩む夫婦への支援について」
なお、妻の年齢は、初めて助成を受けた時の治療初日の年齢を指します。治療開始後に40歳の誕生日を迎えても、通算助成回数を減らされることはありません。
ただし、平成25年度以前から不妊治療助成金を受給している場合で、平成27年度までに通算５年間助成を受けている夫婦は、通算助成回数が上記未満であっても助成金は支払われません。詳しくは医療機関や全国の不妊専門相談センターで尋ねてみましょう。
また、自治体によっては独自の不妊治療助成金制度を実施していることがあります。制度を利用できなくなった時を目途に、不妊治療を止めることもできるでしょう。
不妊治療は夫婦の協力が不可欠です。「どの程度の治療を行いたいのか」「子どもは何人欲しいのか」など、家族計画についてしっかりと話し合ってから治療を開始するようにしましょう。また、開始する際に止め時について話し合っておくことも大切です。不妊治療を通して、パートナーとの絆を強めていきましょう。
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